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損益分岐点比率と安全余裕率

　次に先で説明した図を使って、損益分岐点比率と安全余裕率を理解しましょう。



　この事例においては、損益分岐点売上高は3,000,000円、損益分岐点販売数量は10,000個でしたね。そして、経常利益3,000,000円を達成した場合の販売数量は60,000個でした。


図１



　この場合の損益分岐点比率と安全余裕率を考えてみましょう。



　安全余裕率とは、実際の売上高と損益分岐点売上高の差がどのくらいあるか？を表す指標です。つまり、経営の余裕度がどのくらいあるかを示しており、高ければ高いほど経営に余裕があることを示します。



　数式で示せば、
　安全余裕率（%）＝
　　　　（実際売上高-損益分岐点売上高）÷実際売上高×100

　言い換えれば、
　安全余裕率（%）＝
　　　　（実際販売数量-損益分岐点販売数量）÷実際販売数量×100
　です。



　現時点の売上数量が60,000個なら、損益分岐点からどのくらい乖離しているかを見るには、( 60,000 - 10,000 ) ÷ 60,000　= 83.33・・・%となります。



　つまり、現在より販売数量が83.33・・・%減っても（60,000×83.33・・・%≒50.000個）、赤字にはなりませんよということです。



　一方、損益分岐点比率とは、実際の売上高（販売数量）を１００％とした場合、損益分岐点の売上高（販売数量）が何％かを表す比率です。



　計算式で示せば、10,000　÷ 60,000　＝　16.66・・・％です。



　ここまでお話して感の良い方は気づいたと思いますが、損益分岐点比率と安全余裕率の合計は必ず１００％となります。



　この関係を図示すると理解しやすいと思います。


図２



　さて、この安全余裕率ですが、あくまでもですが目安としては、概ね次のようです。しかし、これは業種別によってもかなり幅がありますので、TKC会員の税理士さん経由でTKC経営指標などの統計に基づいたデータをもとに判断されることをおすすめいたします。



　図１に示すとおり、変動費を下げることや、固定費のうち大きな割合を占める人件費の見直しによる削減、売上単価の引き上げにより損益分岐点を引き下げることができます。



　また、販売数量を拡大させることができれば、変動費・固定費を吸収して利益を上げていくことができます。



　さらに、この変動損益計算書の考え方を、経営者だけでなく全社的に周知させることで、費用に対する意識を高め、無駄を省いた取り組みがなされた結果、経営改善が期待できます。